FAQコーナー

※皆さんからよくある質問を以下にまとめました。


Q1 ITコーディネータ資格は他のIT関連資格やコンサル資格とどこが違うのですか?
A1 一般的なIT関連資格は、その担当する範囲が決まっていて専門とするエリアに関しては深い知識を持っているパターンが多いようですが、 ITコーディネータは企業の経営戦略からはじまり、IT戦略、IT資源調達、IT導入、さらに活用からモニタリングまで一貫したサービスを 提供します。ITを開発・導入することがミッションではなく、ITの利活用により企業の経営課題を解決することをミッションとしています。 従って、経営およびITに関わる幅広い知識、スキルの保有が求められます。


Q2 ITC試験を受けたいのですが、参考書などはありませんか?
A2

当協会発行の「IT経営推進プロセスガイドライン(Ver.3.1)」(略称:PGL)に示す領域を出題範囲としています。

詳細はこちらをご覧ください。

https://www.shikaku.itc.or.jp/mondai

試験対策としてサンプル問題の公開、各実施機関での試験対策講座などがありますので是非参考にしてください。

https://www.shikaku.itc.or.jp/taisaku2

その他、試験に関する「よくある質問(FAQ)」をご参考にしてください。

https://www.shikaku.itc.or.jp/faq



Q3 ITC試験の難易度は?また、合格率はどれくらいですか?
A3

合格率は毎回ほぼ50%前後です。
「IT経営推進プロセスガイドライン」 の理解が必要です。 「IT経営推進プロセスガイドライン」はこちらから購入が出来ます。ケース研修の受講の方は、受講開始時に配布されます。

https://www.shikaku.itc.or.jp/book



Q4 「ケース研修」は、どんな研修ですか?
A4 ケース研修は、経営戦略からITサービス活用に亘るITコーディネータの活動を、仮想企業の事例を題材にグループ討議、 ロールプレイ等を通じて模擬体験していただくものです。有用な方法論、ツール類(バランスト・スコアカード、経営成熟度モデルなど) をリファレンスとして活用して課題に取り組むことにより、問題解決能力を体系的に習得できる、他に例を見ない研修です。 研修終了後のCS調査では90%を越える方々に「非常に満足」「満足」という回答をいただいています。
※ケース研修のご案内はこちら
https://www.itc.or.jp/authorize/training/


Q5 ITコーディネータ資格を維持する仕組みは?
A5 ITコーディネータは、自己研さんを怠らず最新の知識・技術をカバーしていることが売り物なので、それを担保するうえで毎年の資格更新が 制度化されています。
具体的には1年間に必要ポイントを取得していただくという方式をとっています。
※詳しい制度は資格更新ガイドラインをご覧ください。
https://www.itc.or.jp/foritc/update/index.html


Q6 ITコーディネータとして独立しようと考えています。ITCの方はどのようにお客様を探すのですか?
A6 独立志向の方は資格を取ってから考えるというよりは事前に独立の計画を立てて受験される方が多いようです。 顧客開拓の入口は大きく2つあります。一つは、商工会議所などの中小企業支援団体に専門家登録しておくことと、 ITCのコミュニティである届出組織に入会することです。 「届出組織」は全国各地に200ほどあります。この組織は「ビジネス志向」と「勉強志向」の2つのタイプがありますが、 このような組織に所属することにより、仕事のチャンスも出てきます。また、国の施策の「IT経営応援隊事業」などで、 企業経営者を集めて「IT経営」に関する勉強会を行いますが、このときにITコーディネータが講師を務め、 その縁でコンサルにつながることもあります。 ITC協会も「ビジネスマッチング」と称して、企業経営者からの問い合わせに対してその地域のITコーディネータを紹介しています。
最初は勝手が分からないもの。ITC協会は先輩の紹介などを行っていますので気軽にご相談ください。


Q7 企業内にいるITコーディネータはどのような活動をしていますか?また、企業内で評価されていますか?
A7 企業内のITCはITC全体の75%以上存在します。このうちユーザー企業が約10%となっています。職種的には、 SE・コンサルタントが50%弱で、経営層、企画職、営業職、IS部門が40%、その他現業部門が10%となっています。
企業では、自社の経営改革のためITC資格を取得させるという例が多くみられます。ベンダー会社では、プライマリ業務獲得のため コンサルティングを行うためとか、自社ソリューションを販売するため顧客の業務改革を支援する必要からとか、明確な方針のもと取得を 推進されています。また、提案型の営業やSEの育成のため自己研鑽の一環と位置づける企業もあります。これらの企業では、 自社の競争力強化のリーダーとしての活躍が見られます。 ユーザー企業では、自社の経営企画やIS部門での業務の中で、ITCとしてのスキルを活かし、CIOと同様の業務機能を果たしています。 今や各企業とも、ITの利活用が企業の競争力の源泉となるため、ITの開発人材とは違った、経営戦略と整合のとれたIT利活用の専門家 として評価されています。

このページのトップへ