ITコーディネータの方へ

2016.01.22
1.復帰制度の概要
 資格失効後の復帰は、失効後4年度以内に復帰条件を満たし、認定登録料をお支払頂くと資格の復帰が出来ます。

 
2.復帰の条件
失効年度を含む4年度以内であり、以下の復帰条件のいずれかの満たすこと

①ITC試験(専門スキル特別認定を含む)の合格
②IT経営体感ケース研修の修了 (または資格復帰特別研修の受講)
 
3、復帰申請
復帰申請は、上記の復帰条件をクリアした場合のみ、メンバーページより申請が可能となります。認定登録料のお支払手続きは、復帰申請と同時に行います。

復帰申請手続き方法はこちら(オンラインヘルプ)
 
4、復帰認定について
認定登録料のお支払完了後、即日資格認定となります。
「ITコーディネータ」として正式に認定された場合、メンバーページ内にて、認定証ダウンロードやポイント登録が出来るようになります。また、認定証(盾)を認定された翌月上旬頃に発送致します。

 


本件に関する問い合わせ先


 

特定非営利活動法人 ITコーディネータ協会 資格担当
マイページお問い合せはこちら

 

2015.05.12

資格更新アンケートのご協力のお願い。 

回答はこちら

2015.04.04

 

2015/04/07
特定非営利活動法人 ITコーディネータ協会
 
 
新しい年度の始まりにあたって、2015年度資格更新手続きのご案内や、ITCAイベントカレンダーなど、皆様にお役に立つ情報をお送り致します。是非、ご活用ください。
 また、独)情報処理推進機構(IPA)様のご協力で、「映像で知る情報セキュリティ」(DVD)も同封致しました。あわせてご活用ください。
 同様に、中小企業庁の平成27年度(2015年度)の中小企業・小規模企業向けの支援施策もご案内いたします。国の施策を身近に感じて、積極的にご利用いただければ幸いです。
 
 

 

送付対象者:全ITコーディネータ
        (※一部のITコーディネータの方には今月中に発送致します)

 

No <送付内容>
1 2015年度資格更新のご案内
※2013年度認定者→「はじめての資格更新のお知らせ」
※2014年度認定者→「2015年度は自動更新です」
2 協会(ITCA)カレンダー ※正誤表あり  
3 プロセスで解き明かすイノベーション(イノベーション経営プロセスガイドラインのご案内
4 CIO/ITマネジャ/ITスペシャリスト養成講座のお知らせ (日経BP社主催)
5 IT活用を考えている中小企業の皆様へ (経済産業省)
6 小規模事業者支援パッケージ事業 (中小企業庁)
7 ものづくり・商業・サービス補助金 または 創業補助金 (中小企業庁)
8 「映像で知る情報セキュリティ」新作のご案内 ((独)情報処理推進機構)
9 映像でしる情報セキュリティ(DVD) ((独)情報処理推進機構)
10 (2015 Japan IT Week 春)第12 情報セキュリティ EXPO 春 招待券 2つ ((独)情報処理推進機構)

 

 
 

※イメージ図

 

 

※ご注意※
●送付先ご住所について
今回の発送先のご住所は、3/24時点の登録先ご住所までお送りしております。
勤務先名、部署、ご住所等が変更になっている場合は、ご登録情報の変更をお願いいたします。
資格者個人情報 (登録/修正)はこちら
 
●再送について
住所不明で戻ってきたものについては、なるべく再送させて頂きますが、登録情報がひとつだけ(例:ご自宅のみ)の場合など、再送先が不明の場合は再送が出かねますのでご了承ください。

 

ご不明点がございましたら下記よりご連絡をお願い致します。

問い合わせはこちら 
マイページお問い合せはこちら
 
◆お問合わせ先:
特定非営利活動法人 ITコーディネータ協会:資格更新担当
〒113-0021
東京都文京区本駒込2-28-8
文京グリーンコート センターオフィス9階
2015.03.26

 

更新:2016年10月21日
ITコーディネータ協会
 
 ITコーディネータ資格認定おめでとうございます!
 こちらのページでは、初めて資格認定された皆様に協会からのお願いと今後の流れをご紹介します。

 

 No 項目  説明
1 認定番号について 正式なITコーディネータに認定されると「認定番号」が発番され、ITコーディネータプロフィールに登録されます。
認定番号は、メンバーページ内の「認定証ダウンロード」よりご確認頂くか、協会ホームページの「望みのITCを探したい」(ITコーディネータプロフィール)ページより閲覧が可能です。

 
2 認定証について 認定証(PDF)はメンバーページからダウンロードできます。ダウンロード方法はこちらをご参考ください。
認定証ダウンロード方法(オンラインヘルプ)

また、認定証(盾)は、認定された翌月上旬に郵送となります。郵送先ご住所は認定された月末時点の連絡先ご住所となります。

 
3 ITCプロフィールとは? 協会では、ユーザー様からの直接相談窓口として、経営とIT化相談(ビジネスマッチング)を開設しております。
毎年30~40件のご相談をいただいておりますが、ユーザーニーズに合ったITコーディネータを見つける有力なツールとして”ITコーディネータプロフィール”を活用しております。
プロフィールが未入力であったり最新の内容で無い方がおられ、ビジネスの機会を損失している方も少なくありません。ぜひプロフィールのご登録をお願い致します!具体的な得意業種・業界や、実績がわかるホームページへの誘導が記載されているととても有効です。

定期的なITCプロフィールの更新をお願いしております。
  ITCプロフィールのご登録はこちら

 
4 協会メルマガのご紹介

協会では月2回(たまに不定期)でメルマガを配信しております。
協会メルマガ

5 協会会員制度のご紹介

協会には、ITコーディネータ資格制度とは別に、協会会員制度を設けております。協会会員となるためには別途お申込みが必要です。

協会会員様は、主催研修やITCカンファレンスの 参加料の割引や機関誌「架け橋」を年1回郵送しております。(2ポイント付与)
詳細・お申込みはこちらをご覧ください

勤務先が協会の法人会員様となっている場合も同様のサービスを受けられますので一度ご確認ください。
※ポイントについては窓口の方からのご連絡が必要となります。
法人・団体会員様リンク集はこちら

6 フォローアップ研修について 6日間のケース研修を受講された方は、ITコーディネータ認定された年度から3回目の資格更新までにフォローアップ研修を3つ受講が必要です
(例:2016年度認定者の場合は、2019年3月末までが受講期限となります。)

※一度資格を失効し、再度資格を復帰された場合は、原則フォローアップ研修は対象外となります。ただし、6日間のケース研修を受講された方で、フォローアップ研修の受講条件を満たしていない場合は受講が必要となりますのでご注意ください。(ただし、失効前に受講されている分はカウントされます)

フォローアップ研修の一覧はこちら

 
7 ITCの取得ポイント内容や資格更新制度について ポイント項目の詳細、更新制度の仕組みは  「資格更新ガイドライン」をご覧ください。
8 資格関連手続きページのご紹介

資格関連手続きページでは、ポイント項目の詳細、更新制度の仕組みは  「資格更新ガイドライン」や、休止、復帰制度など、ITC向けの情報を掲載しております。また、ITCロゴもこちらのページにてダウンロード出来ます。

協会からのお知らせは「個人情報」にご登録されているご連絡先宛にお送りしております。引っ越しや、異動、転職等でご連絡先の変更があった場合は、速やかにご変更をお願いいたします。

   「個人情報」の修正はこちら

9 資格の更新継続の流れ

ITコーディネータ資格は毎年更新手続きが必要です。
※資格認定された翌年度のみ更新料のお支払は免除となります。

例:2016年度に認定をされた場合の資格継続の流れ
--------------------------------------------------
資格認定
  ↓
2017年3月末まで:ポイント登録(あれば)
  ↓
2017年4月~5月:更新手続き(更新料は不要です)
                             ※1回目の資格更新
  ↓
2018年3月末まで:10ポイント取得
  ↓
2018年4月~5月:更新手続き・更新料お支払
                             ※2回目の資格更新
   ↓
2019年3月末:10ポイント取得
フォローアップ研修受講期限
※No6の「フォローアップ研修について」をご覧下さい
  ↓
2019年4月~5月:更新手続き・更新料お支払
                             ※3回目の資格更新

2019年4月以降は毎年資格更新手続きと、毎年10ポイント取得が必要です。

 

 

 
ご不明点やご相談がございましたら、お気軽にご連絡ださい。

問い合わせはこちら 

マイページお問い合せはこちら
 
◆お問合わせ先:
特定非営利活動法人 ITコーディネータ協会:資格更新担当
〒113-0021
東京都文京区本駒込2-28-8
文京グリーンコート センターオフィス9階

 

2012.02.21

2012年2月27日に協会より「ITコーディネータ資格認定制度の改定」のお知らせをさせていただきましたが、ポイト取得方法で研修時間当たりのポイントが変更になりました。

《変更前》
・協会が「主催」する研修の受講(集合研修)  4時間 1ポイント
・協会が「主催」する研修の受講(通信教育)  8時間 1ポイント

・協会が「認定」する研修の受講(集合研修)  4時間 1ポイント
・協会が「認定」する研修の受講(通信教育)  8時間 1ポイント

《変更後》
・協会が「主催」する研修の受講(集合研修)  2時間 1ポイント
・協会が「主催」する研修の受講(通信教育)  4時間 1ポイント

・協会が「認定」する研修の受講(集合研修)  2時間 1ポイント
・協会が「認定」する研修の受講(通信教育)  4時間 1ポイント


2012年度の主要な改定事項は、資格更新手続き料のクレジットカード化(①)、ITコーディネータの方々が資格を維持するポイント取得範囲の拡大(②、③)及び資格維持の一時休止の制度化(④)等です。
 詳細は3月中に「ITコーディネータ資格更新条件に関する運用ガイドライン」V2.2に改訂し、公表させていただきます。



■資格更新の流れ
 

図1

 

1.資格更新手続き料の支払い方法の拡大

 ITコーディネータの方々が毎年4月~5月に行う、資格更新申請の支払い方法がクレジット決済、コンビニ払い及びペイジー決済になりました。資格更新申請時に支払い方法を選択して手続きをお願いします。

 
2.実践活動ポイントについて
  ①協会主催の研修・セミナー・交流会等における事例発表
   ITコーディネータ協会が主催(共催)する研修・セミナー・交流会で事例発表を行った場合にポイントを取得することができます。
  ②公的機関、都道府県等中小企業支援センター等が行う専門家等派遣事業での活動
 

 都道府県等中小企業支援センター等が行う専門家等派遣事業での活動を行った場合、ポイントを取得することができます。経済産業省が実施している中小企業支援施策の活動も含まれます(16時間1ポイント、上限あり)。

  ③ITコーディネータとしての実践活動(プロマネ等)
 

 ITコーディネータとして実践力遂行に資する活動を行ってポイントを取得することができます(32時間1ポイント、上限あり)。

  ④ITC実践力スキルアップの自己診断
 

 毎年4月~5月の資格更新申請時に実施していますが、その中で「実務活動報告書」提出時にご案内させていただいている「IT実践力スキル自己診断」を提出して頂きますと1ポイント取得できます(協会で付与)。

 
取得項目 ポイント換算 上限
知識取得 知識試験 ITコーディネータ試験の合格 30pを3年間分割付与 10p
ITC専門スキル特別認定試験の合格
協会主催・
認定・後援研修
ITコーディネータ協会が「主催」する研修の受講(集合研修) 4時間で1p 無し
ITコーディネータ協会が「認定」した研修の受講(集合研修) 4時間で1p 無し
ITコーディネータ協会が「後援」する研修の受講(集合研修) 4時間で1p 無し
ITコーディネータ協会が主催・認定・後援する通信教育等の研修の受講 8時間で1p 無し
上記以外 関連他資格取得 1資格で10p 10p
関連他資格の継続学習等による資格維持 1資格で6p 6p
個人学習 外部機関が実施するITコーディネータ協会が認定していない研修及びセミナー 4時間で1p
(通信は8時間1p)
合計で6p
自己の所属しているグループでの学習 (海外個人学習) 4時間で1p
協会が認定する定期刊行物の購読 1誌1年度間で1p
協会が発行する機関誌の購読 1年度間で2p 2p
実務活動 事例発表 協会主催の研修・セミナー・交流会等における事例発表 発表1回で1p 4p
知識提供 ITC専門知識に関する研修の講師 4時間で1p 6p
ITCの育成活動 2p/人 無し
テーマ研究・調査活動 2p/人 無し
ITC活動事例発表 1件で最大5p 合計で10p
ITC専門知識に関する原稿発表、学会発表及び書籍の執筆
海外活動の情報発信
1件で2p 4p
ITC活動に寄与する図書の書評 1件で1p 2p
実践活動 公的支援機関等が行う専門家派遣事業での活動 16時間で1p 合計で4p
IT経営に関する実践活動 32時間1p
協会活動 協会の委員会、WG活動等で知識ポイントに当たると規定された活動 各委員会活動規約 無し
ITC実践力スキルの自己診断 1p 無し
中小企業IT経営大賞及び地方自治体等での顕彰実績 入賞10p,認定5p,応募1p 無し
  2012年度より追加項目
3.関連他資格の追加
   専門スキル特別認定資格にCBAP資格を追加します。ただしCCBAは対象外です。
  資格取得時に10ポイントが取得できます。継続学習によるポイント取得はありません。
   
4.休止制度
  資格の維持継続が困難な事態が発生した場合に申請(「休止制度」参照)
   
5.復帰制度
   失効者の復帰申請期限を3年度以内から「4年度以内」に延長します。失効者が4年度以内に復帰出来ない場合、ITC試験およびケース研修の受講を1年度延長し、ITC試験およびIT経営体感ケース研修の受講修了を復帰の条件とします。
2012.01.23

 

1.休止制度の概要
 ITコーディネータ資格者が、ITC資格維持・更新制度による資格維持を図れない状況に至った場合、ITC協会宛てにその理由を明記した資格休止申請書を提出し、審査の結果妥当と認められた場合、当該状況が解決するまでの間、資格更新制度による資格維持・更新を保留し、資格更新審査を免除する特別処置を講ずることができます。
 
2.休止制度利用条件

(1) 資格休止申請の対象

 

長期病気・療養(リハビリを含む)

 

産休・育児休暇・介護休暇など(社会的に法制度の適用が一般化されているもの)

 

海外勤務で海外におけるITコーディネータ活動の継続維持が困難な場合
 ※但し、継続可能な場合は資格維持審査を適用する。また、本運用は事前申請承諾による当協会との合意に基づいて行う。

 

天災・人災・その他やむを得ない状況により資格の維持継続が困難な事態が発生した場合

 
(2) 適用期間(資格維持審査免除期間)
 申請後、妥当と認められる当分の間、原則として3年度以内。やむを得ない状況が継続する場合は1年毎の再審査とします。
 休止を延長する場合には、1年単位でITコーディネータ資格「休止期間延長」申請を期間延長の1ケ月前までに提出し受理された後、休止を延長します。但し、休止期間は最大5年度間とします。
 
 
(3) 申請内容
対象とする主な理由 提出必要な証明書等 適用期間
長期入院・療養(リハビリを含む) 医師の証明、又は準ずる証明 原則、最長3年度以内
産休・育児休暇・介護休暇 医師の証明、又は準ずる証明 同 上
海外勤務(遂行困難) 団体上長の証明、又は準ずる証明 同 上
その他やむを得ない事情 団体上長の証明、又は準ずる証明 同 上

 
3.申請方法
メンバーページより申請をお願いします。
申請方法の詳細はオンラインヘルプをご覧ください。
初回申請での休止は最大3年間となっております。

 
4.休止期間中の取り扱い
 2012年4月制定の「休止制度」に伴い、申請された期間中は休止者として扱います。休止期間中、当協会ホームページはアクセス制限が設けられます。


 個人情報

 アクセス可
 (※連絡先に変更があった場合は必ず変更してください)

 ITCプロフィール

 登録不可 (※ITCプロフィールも非表示となります)

 ポイント登録

 登録不可

 その他

 期間延長が必要な場合は、別途延長申請(1年毎)。
 
5.休止からの復帰について
休止から復帰する場合、メンバーページより復帰申請が出来ます。受理のご連絡が届きましたら復帰完了です。アクセス制限は解除されます。

 
6.休止期間の延長について
休止期間を延長したい場合は、休止期間延長申請書と証明書をご提出ください。
延長での休止期間は1年間となります。

■申請方法
<Webから申請の場合>
Webから申請書のご提出はこちら

<郵送の場合>
〒113-0021 東京都文京区本駒込2-28-8 文京グリーンコートセンターオフィス9階
      特定非営利活動法人 ITコーディネータ協会 資格担当宛

 
7.休止期間の期限切れの扱いについて
休止期間明けの復帰申請または休止延長申請は、休止期間最終日より 3 カ月以内にお願いします。
期限内にご連絡がない場合は資格失効となります。
 
8.復帰後の資格更新
 復帰後は次年度から資格更新手続きが必要になります。

 
 
本件に関する問い合わせ先
特定非営利活動法人 ITコーディネータ協会 資格更新担当
マイページお問い合せはこちら

 

2010.04.20
(2010/04/20)
ITコーディネータ協会

 ITCの実践力の要素を示した「ITコーディネータ実践力体系(BPA)」を策定しましたので、公開します。

実践力体系策定の意義、使い方については、「ITC実践力体系の概要」をご覧ください。

実践力体系の詳細内容については「ITC実践力体系-スキル要件の詳細-」をご覧ください。

実践力の自己評価ができるようになりました。結果がレーダーチャートで可視化されます。
 ・ITCおよびケース研修受講者・修了者の方々がいつでもお使いいただけます。
 ・資格更新対象者は、資格更新時に、実践力の自己評価を行っていただきます。

◆実践力体系の意義、使い方、ITCの育成等について、全国10都市で説明会を行います。
 ・協会主催セミナーの案内をご覧いただき、お申し込みください。

以上
2010.04.19
(2010/04/19)

2010年度資格更新対象者は、2010年4月19日~5月30日の間に必ず入力してください。
他のITC、ケース研修受講中または修了の方は、いつでもお使いいただけます。

今すぐ、ITC実践力スキル自己評価を開始する方はどうぞ。
自己評価に要する時間は20分程度です。
ITC実践力(スキル要素)の自己評価の使いかた

 2010年度から、「ITC実践力体系(BPA:Body of Practical Ability)」に基づき、毎年1回、ITCの皆様の実践力の要素であるスキル(能力)の自己評価ができるようになりました。
 当自己評価は、ITCのうち資格更新対象者に対する「実務活動報告書」提出の一環として実施していただきますが、他のITCの方々や、ケース研修受講者もご自由にお使いいただけます。
 当自己評価は、スキルの構成要素である「知識」レベルと、「実践知」レベルの現在値のほか、1年後の目標値を入力することでレーダーチャート化されますので、ご自身のスキルの強さ・弱さと、目標とのギャップが可視化され、自己啓発と実務での実践力強化に活用していただけるようになっています。
 2011年度以降は、前年の自己評価値も表示されますので、振り返りもできるようになります。

 ここで、自己評価の前に、スキル(能力)とキャリア(実績)の関係、スキル要素のうち「知識」と「実践知」の関係を下図で確認しておいてください。
 「知識」レベルは、理解しているかどうかの度合いを示し、「実践知」レベルは、知識や経験を活かして仕事ができるかどうかの度合いを示します。




 自己評価の対象項目はスキルの構成要素となっている、「知識」と「実践知」の中項目20項目と、そのなかでも特に重要な「専門知」については、小項目24項目で、今年度評価レベルと1年後の目標レベルを入力します。知識と実践知の構成は以下の通りです。




 スキルレベルの評価方法は、以下のテーブルを参照してください。
 国の高度IT人材での「共通キャリア・スキルフレームワーク」や、スキル標準(ITSS、UISS、ETSS)をご存知の方は、ITCのレベル5がスキル標準のレベル7、ITCのレベル1がスキル標準の3を目安として判断してください。

<実践知のレベル>
レベル5 実践が卓越しており社会から認められる
レベル4 実践の効果が高く人から認められる
レベル3 自信を持って有効に実践でき人に指導できる
レベル2 自ら実践できる
レベル1 指導を受け実践できる
  <知識のレベル>
レベル5 最高の知識を有し社会から認められる
レベル4 高い知識を有し人から認められる
レベル3 十分理解して人に教えられる
レベル2 内容を理解している
レベル1 知っている


自己評価の入力画面と、レーダーチャートのイメージは以下のようになっています。








 将来的には、自己評価の結果に対して、強化すべきスキルについての学習方法や研修のガイドなどもできる「自己診断」にしていきたいと考えています。
 入力していただいたスキルデータは、実務活動報告書のキャリアデータと突き合わせ分析することで、皆様の実務活動の支援施策や育成計画に役立てていきますので、自己評価の実施につきご協力をお願いします。


それでは、ITC実践力スキル自己評価を開始してください。
自己評価に要する時間は20分程度です。

<ご参考> さらに詳しくITC実践力体系を理解するには以下を参考にしてください。

■ITC実践力体系(BPA)の意味、概要については
   ITC実践力体系(BPA)の概要について PDFダウンロード(資料2、44ページ)

■ITCの実践力体系の内容、詳細を知りたいときは
   ITCの実践力体系(BPA)詳細 PDFダウンロード(資料3、123ページ)

■実践力体系の意義、使い方、ITCの育成等について、全国10都市で説明会を行います。
   ・協会主催セミナーの案内をご覧いただき、お申し込みください。


<お問い合わせ先>

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