資格復帰者の声 - ITコーディネータ協会（ITCA）

ITコーディネータ資格を失効後、もう一度ITコーディネータ資格を取得（復帰）たされた方の声のご紹介。


福地　陽一さん（2018年度復帰）
ITC取得は2010年に遡ります。この数年前から独立したい気持ちが強くなり、進路を考えていた当時、知人より「それならITCを取得しておくと良いよ」とアドバイスがありました。恥ずかしながらITCの言葉さえ知らなかった私に、友人よりITCインストラクター方をご紹介頂き、お話を聞くことができました。これこそが自分の指向している仕事だと思い、即ITCへ応募した事を覚えています。　取得後は、会社生活と並行して休日を使い、ITC会合への参加や既に起業されている先生の方々との交友を深めておりましたが、その後大きな病気を患い休職に追い込まれました。同時にITC活動もフェードアウトしていきました。療養中は時間がたっぷりあったので、色々考える事ができ、「夢中になれる仕事をする事」が自分にとってベストという結論に至りました。会社生活でもコンサルティングに近い仕事をしていたのですが、より独り立ちの気持ちが強くなり、2017年6月に退社し、自分のコンサルティング事務所（主にITシステム導入に関するコンサルティング）を立ち上げ今日に至っております。　ITC資格復帰については、以前よりそのタイミングを図っておりましたが、今回復帰を果たしました。資格復帰特別研修では、自分の断片的な知識を体系化頂き、感謝しております。　現在は、横浜を活動拠点として、中小の製造会社のITコンサルティングや、横浜市からの委嘱を受けて、IoTシステムに関する「企業間連携のコーディネイト」や「中小企業の技術アドバザー」の公的な仕事も行っております。　今後は、進展が著しいIT業界で役立つ人材になれるように、ITCA活動、お客様のご指導を仰ぎなら、自己研鑽に励みたいと思います。

島田　洋之さん（2017年度復帰）
私は現在66歳、これまで40数年間金融機関に勤務し、システム関連業務全般（企画、開発、運用、監査等）に携わってきました。　ITC取得は2003年に遡りますが、ITCの体系化された知識にこれまでの自分自身の経験をマッピングし、知識として整理体系化したいと取得したものです。取得時は当初の期待通り様々な情報や知識体系を自分の経験に重ね合わせることが出来、また、業務実行時にリファレンスすることで成熟度高い業務運営の遂行に役立ちました。　その後、更新を行っていたのですが、2014年頃仕事の忙しさから、ポイント取得・申請を失念・失効となり、そのままにしてしまいました。　昨年（2017年）、定年退職を機に新たにシステムコンサルタントを開業いたしましたが、改めて最新の知識体系を確認したく、ITC復帰特別研修を受講し資格復帰しました。研修は二日間でしたが、久々に触れる「IT経営推進プロセスガイドライン」（V3）に、新たな気付きをもらい、自分自身のブラッシュアップに大いに役立ちました。　また、「ITコーディネータの力で日本の中堅・中小企業を元気にする」を目指すITC協会のチャレンジや日本中のITCの方々のご活躍などに触れることが出来、大いなる刺激となりました。　今後は、これまでの経験やITC等の知識体系をベースに、そして進化著しい情報技術・環境を理解しながら、少しでも世の中のお役に立てられるシステムコンサルタントを目指して頑張りたいと思っています。

宮田　祐太さん（2017年度復帰）
「ITCマインドを再び」私は現在、茨城県の地方都市にてIT導入や運用支援を中心業務とする会社を起こし独立した業務を行っております。それまではシステム開発企業に所属し、大小様々な開発プロジェクトに参画して参りましたが、プロジェクトの最終段階における仕様の見直し、スケジュールやコストの計画とのギャップ等、混迷する事態に直面する都度、それを防止するためのガイドラインや客観的な視点でのリーダーシップの必要性を感じておりました。そんな折にITCの制度を知ったことが、資格取得を目指した理由でした。　資格取得後も各種セミナー等のへの参加は継続していたものの、当面の業務対応や他のスキル習得等で資格更新の活動が疎かになり、資格失効と復帰を繰り返すようになっておりました。　今回の復帰研修受講前、資格維持も諦めかけておりましたが、今後のビジネスにおけるIT化推進におけるITC資格の有用性を認識したことと、協会窓口から資格復帰へのフォローのご連絡を頂いたこともあり、再度の復帰研修参加を決めました。　VER3.0となったプロセスガイドラインでは、より顧客企業側の視点に立ったアプローチを学び、それ自体も大変勉強になりましたが、２日間に渡るグループワークを通じて、忘れかけていたITCとしてのマインドが呼び覚まされたように感じたことが何よりもの成果だったと思っています。　今回の資格復帰後は、ITC資格による専門家登録や活動地域の任意団体にも参加し、地域の経済発展に寄与するべく活動を続けていく所存です。　資格復帰研修時の受講者の皆様、協会スタッフの皆様、リ・マインドのための貴重な機会を頂き本当にありがとうございました。この場をお借りして御礼申し上げます。

内野　和彦さん（2016年度復帰）
私がITCを目指したきっかけですが、私自身システムエンジニアとして活動を行っていました。システムエンジニアとして、ＩＴシステムの導入から構築、保守までのノウハウを整理したいと考え、会社のITC取得推進の動きもあいまって、会社の費用でITCを取得させていただきました。取得した年は、２０１０年１月になります。その時の研修をご一緒させて頂いたメンバーとはＳＮＳで情報の共有や、実際にこれまでに何度か会っていまして、私のキャリアにおいて、強い人脈となっています。　しかし、目の前のシステムエンジニアとしての仕事の忙しさや、資格維持に対する動機が小さくなり、ポイント取得・申請を行わずに失効となりました。　取得から5年以上たち、キャリアとしても何を伸ばしていくか悩んでいるところに、復帰の話を、一緒に研修をした方から教えて頂きました。復帰の研修では、何よりも他の受講者様との会話などを通して、今まであいまいになっていたＩＴの重要性を整理することができました。またITCの更新制度も変更となっており、ポイント取得の要件が緩和されていたことも大きな気づきでした。　今後は1年ごとの更新となるようですが、日常業務がITCのポイント取得に直結するようになったため、更新については問題なくクリアできるようになったと感じています。　実は、将来は独立系のITCとして活動をしたいと考えておりまして、この資格を最大限に活かす予定です。また、地方で生活していますが、積極的に東京などの研修にも参加し、最新のITのスキルを取得していきたいと考えます。

高村　英之さん（2016年度復帰）
私は現在６３歳、ソフト会社を４９歳で退職し会社を経営しており、主な業務内容はシステム製品を開発製造です。会社員時代にITCを取得し、経済産業省が制度の効果測定をしており業界団体は無償で受講出来たのが大きな動機付けです。ガイドラインを徹底的に２か月勉強したのも懐かしい。新事業分析や営業提案の中で活用しました。ITCの思考体系は合理的だと考え、これを武器に独立したのです。　しかし、還暦を過ぎた頃、自分が属人的な発想に変わっているのを感じる様になりました。併せて周りの高齢者と話してみると過去の自慢ばかりで、いつしか私もその様な人達の仲間に入るかと思うと残念に思い、当然優先順位が変わり途中で資格も維持しなくなっていました。　経営とITの橋渡しがITCの役割ですが、自分が実際に経営に携わると、「自分自身を管理してくれる人がいない」状態で、自分自身を客観視する存在が必要でした。もう一度自分を鍛え直すことが大切だと考え、資格の復帰をしました。　私は復帰研修の受講で資格復帰をしましたが、実は資格復帰研修は二度目です。今回も感じたことですが、講師の先生が自分の言葉で自分の思考とキチン整合してガイドラインの変遷も含めて理論を教えてくれる素晴らしさです。講師の理想的な姿であると思った次第です。　今後は、ITCの近隣の研究会や勉強会などに入会し交流したいと思っています。また、ITCの概念を会社の中で定着させ、私個人ではなく組織的な力が発揮できることを目指します。経営とITで実際に困っている人を支援出来ることを目標にします。

森　修二さん　（2015年度復帰）
私はシステムインテグレータに勤務しており、ITC制度が始まった2001年の第二回ケース研修に参加し、資格を得ました。ＳＥとして基本設計や要件定義の前段階に相当する「経営課題を解決する戦略立案、情報システムを活用した解決方法の提案や計画」のスキルを身につけたいと、厚生省の教育訓練給付制度も活用しつつ自己投資しました。　期待にたがわずケース研修では多くの経営の専門家の方々と研鑽を積むことが出来たほか、資格取得後は大阪でITC届出組織の運営にも参加致しました。　ところがその後、お客様の支援で長期出張が続いたり東京への転勤もあり、本業の方が忙しく、資格更新の知識ポイント不足を一発勝負の試験で補ったりしていましたが、徐々にポイントを貯めるどころではなくなり、資格を失効しました。その一方、ITCのPGLは当初から経営戦略立案やお客様の情報化戦略を理解し提案するような場面で活用しており、社内でも組織マネジメントや人材育成活動に応用していました。常々PGLの進化には追随したいと思っていました折、復帰キャンペーンの存在を知り、参加する事にしました。　実は２日間の研修を、担当プロジェクト都合で２日目を直前でキャンセルせざるを得ず、後日２日目の受講を特別に認めて頂くなどのご配慮をITCA各位に頂き、資格復帰を致しました。　今回「変革認識フェーズ」を中心に学びましたが、実際にこのフェーズが不十分なために後続フェーズで苦労する場面は多く、研修内容は実務でも大変役に立つと感じました。私は企業内ITCではありますがITCとして学んだ経営視点は実務で非常に有用であると確信しており、今後も活用を続けたいと考えております。

原田　裕介さん　（2015年度復帰）
まず私がICTを目指したきっかけですが、私自身SIerで営業を行っています。営業としてお客様側の視点やITシステムの導入手法を棚卸・整理したいと思っていたところ、会社のITC取得推進の動きもあいまって、会社の費用でITCを取得させていただきました。　しかし、資格維持のために有料のセミナーや雑誌を購読する必要があるという印象から維持に対する動機がなくなり、必要になれば、その時取り直せばよいという思考からポイント取得・申請を行わず失効となりました。　取得から5年以上たち、キャリアとしても何を伸ばしていくか悩んでいるところに、復帰キャンペーンのメールをいただきました。知識としての棚卸だけでなく、自社以外の同業の方の考え方や観点を共有することで、視野を広げる機会にもなるかと思い、申込みさせていただきました。　受講させていただき、他の受講者様との会話や、プロセスガイドラインの2.0改版で追加された経営層への初期アプローチなど、5年前になかった観点を整理することがでできました。またITCの更新制度も変更となっており、ポイント取得の要件が緩和されていたことも大きな気づきでした。　今後は1年ごとの更新となるようですが、日常業務がICTのポイント取得に直結するようになったため、更新については問題なくクリアできるようになったと感じています。　また、プロセスガイドライン3.0も、まもなくリリースされるとのことでしたので、よりよいITシステム提案ができるよう、自分自身アンテナを高くするとともに、ITC協会の情報発信に期待したいと思います。

渡部　玲司さん　（2013年度復帰）
そもそも、私がITCを目指した理由は、仕事（当時はデータセンター事業に従事）の視野をもっと広めたいと思ったからです。実際ITCのケース研修などで学習した成果として、仕事に対する考え方・お客様へのアプローチ方法など、よりお客様の視点で提案活動ができるようになったと思います。　しかし、ITに対する視野が広がったと思う一方、自分自身に足りないものもはっきりと見えてきました。私の場合は30代前半で取得したこともあり、ケース研修で、その道のプロフェッショナルであるITCの方々と接して、自身のITスキルが不足していることを痛感し、技術力をもっと磨く必要があることに気付きました。　継続して学習していく必要があったITCは、会社の業務やエンジニアとしての技術力向上に比重を置いてしまったため、ポイントが取得できず、資格維持することが困難となってしまいました。資格を失ってから数年が経ち、ITCでの活動を通して学習してきたことが活かされる機会が増えるにつれて、「資格を維持しておけばよかった…」という後悔がずっとありました。　そんな中、復帰するための研修があることをITC協会からのメールで知り、すぐに研修を受講し、復帰の条件を満たすことができました。　不器用な私ですが、せっかく復帰した資格です。過去の失敗を繰り返さないように計画的に資格を維持し、ITCとしての技術力を身につけていきつつ、エンジニアとしての技術力向上も忘れないようにバランス良くスキルを向上していければと思います。とてもハードだと個人的には感じていますが、がんばります！

小川正夫さん　（2013年度復帰）
私は、佐賀県の玄海町という自治体で任期付の情報専門官という職名でCIO補佐業務をしています。住民人口は小さいながら予算規模は比較的大きく、自治体クラウドや職員のシンクライアントシステムの導入から住民向け光ファイバー網の構築までの広範囲の情報システム分野を担当としていること、組織が小さいのでCIOである副町長や経営者である町長と距離が近いことが特徴です。民間企業からの転職だったため、当初は法律・条例やその下のさらに細かな内部手続きによる業務の進め方に悩まされましたが、ここは文化の全く違う外国なんだと理解できたことで業務も回り始め、当初の3年の任期も上限の5年まで延長となりました。東京からの転居と当初の業務環境の変化のため、いったんITC資格は失いましたが、任期が残り1年となった今年始めに資格復帰できるIT経営ストラテジコース研修の存在を知り、受講したのです。 ITC資格から離れていた4年間で、プロセスガイドラインも大きく洗練されていました。自治体のCIO補佐業務にとって、経営とITの橋渡しというITCの理念が合う上、自治体に求められる説明責任の根拠資料作りにプロセスガイドラインが活用できますから、あとは、自治体特有の融通性のない内部手続きとのギャップを乗り越えるだけです。これを機会に、一番大変だったこのギャップ埋める体系資料作りに自分の時間を使おうと考えています。