台湾製のAndroid OS4.2搭載のセットトップ端末のご紹介をします。
価格は1万円代で、カメラ搭載、カメラなしモデルの2機種あります。
Google Playからアプリケーションをダウンロードして使用したり、自社でアプリを開発して搭載することも可能です。
HDMIで接続しますので、PC用モニターやTV、プロジェクタなど大画面でAndroidを動かすことが出来ます。

操作はジャイロ搭載のリモコンで行ないます。安価なデジタルサイネージ、TV会議、受発注システムなどが容易に開発できます。操作はスマートフォンとほぼ同じですので、ITリテラシーが低い業界でもご活用できます。

ご紹介する製品はこちら（英語のみ）

マイナンバー制度の導入、ビックデータ解析ニーズの増大等、ＩＴ業界を取り巻く環境において個人情報を適切に扱う知識・技能は、ビジネス獲得、リスク回避の観点から欠くべからざる要素の一つとなってきています。

こうした時代のニーズにおけるＩＴ活用のメリットとリスクを漏えい事件・事故事例から学び、個人情報の保護・管理のためには何が必要かをご紹介いたします。

さらに、当協会が独自で実施している「人造り、仕組造りから運用支援まで」の特徴とメリットもご紹介させて頂きます。是非、この機会に一緒に個人情報の保護・管理に取り組んでいきましょう。

海外では、ERPの後に普及しているECM（エンタープライズ・コンテンツ管理）ですが、日本では、まだ、あまり普及していません。しかし、様々な分野で日本政府が推進しているICTの利活用や、震災後、話題となっているBCPなど、広範囲にECMが必要とされている市場があります。

本講座では、ECMとは何か、どんな機能があり、どのような効果をもたらすのかなどの基本をお話しし、

加えて、ECM分野での市場動向、ECM市場のビジネスチャンス、そして、欧米で導入実績が豊富なCincom ECMのデモンストレーションなどを交えて、ECMについてご理解いただくことを目的とします。

ITCプロセスガイドラインでは、IT導入フェーズで実施すべきプロセスに「マニュアルの作成と教育・訓練の実施」をあげています。

　＜マニュアルの作成と教育・訓練の実施＞ ※ITCプロセスガイドライン　P,119
　・業務マニュアル、システム運用マニュアルの作成
　・教育・訓練計画の作成と教育教材の開発
　・教育・訓練の実施

スマートフォンやタブレットなどのモバイル端末をビジネスに活用している企業は「ワークスタイル変革による空き時間の有効活用」というメリット・効果を上げ、今やモバイル端末は無くてはならないものになっています。
一方、モバイル端末を導入していない企業は、従来通りの非効率な手法に甘んじており、モバイル端末の導入に踏み出したくても踏み出し切れない企業も数多く存在します。
その理由はズバリ「端末コスト」「通信コスト」「新しいものを導入する恐れ」「業務の中で何をどうしたら良いか？」という悩みです。
本講演では当社が行ってきた導入支援実績から生み出した「時間のフル活用による経営革新」のための3ステップアプローチを伝授いたします。

1.モバイルの機動性を活かし、既存資産をどこでも利用
2.外回り業務の報告など、社内外のやりとりへ活用
3.タブレットの持つ特性をフル活用した本格的なモバイル業務へ

この3ステップを着実に踏み出すことによる業務革新の実現や、限られた時間をフル活用した経営革新のアプローチを、事例を交えてご紹介します。
合わせて、これを実現するためのツールやデモも実施します。
モバイル活用により企業活動の革新を考えている中小企業を支援する際に役立つこと間違いなしの本講演。

今すぐにお申込みください！

自然災害等のリスクへの備え、そしてWindowsXP端末のOS移行などの問題から、PC上に保管しているデータのバックアップなどのBCP対策が喫緊課題となっている中小企業の方も増えています。
一方で無料で利用できるクラウドサービスによる情報流出事故なども数多く報道され、大切なデータをいかに安全に保管するかといったセキュリティ課題も大きな問題です。

このような課題を一挙に解消するソリューションが『シンプルファイルサーバー』です。

お客様がご利用中のルーターにこの商品をつなぐだけで準備完了です。
使い慣れたWindows上のエクスプローラーでファイルを管理できます。
クラウドへの通信は、自動的に暗号化されたセキュアなネットワークで安全に接続されます。
データが増えても追加で機器を購入する必要はありません。必要なときに必要な分だけ、ストレージの容量を拡張できます。

本セミナーではこのような特徴を用いたシンプルファイルサーバーによる

中小企業のデータバックアップやBCP課題を解消するご提案を、クラウド利用時の情報セキュリティ対策の要点を踏まえてお伝えします。

第14回トレンドセミナー
※マイページにて公開中

第13回トレンドセミナー
※マイページでの公開は修了しました。

第12回トレンドセミナー
※マイページでの公開は終了しました。

第11回トレンドセミナー   
※マイページでの公開は終了しました。

■フュージョン・コミュニケーションズ株式会社
■三井倉庫ビジネストラスト株式会社
■一般社団法人八百万人
 

第10回トレンドセミナー
※マイページでの公開は終了しました。

第8回トレンドセミナー
※マイページでの公開は修了しました。

日立グループの中堅・中小規模企業向け基幹業務ソリューション「FutureStage」の中から、卸売業向け販売管理システムと製造業向け生産・販売管理システムをご紹介します。

これまでに、日立システムズが提供する製造業・卸売業向け基幹業務システムの導入実績は、シリーズ累計で約3,500システム以上ございます。

本講座では、本製品の対象顧客である
中小・中堅企業様の特質と、実際にご導入頂いた事例を
ご紹介させていただきます。

サービス開始から僅か２年弱で導入企業1000社を突破した、サイボウズのクラウド業務アプリ作成基盤「kintone」。

kintoneを利用したパートナー企業様によるソリューションも、１年弱で34種類も「kintoneアプリストア」サイト上で公開。ニュースリリースのみや非公開も含めると50種類以上に増え、リードてご提供などによりパートナー企業様のビジネスに繋がっております。

セールスフォース・ドットコムは、企業向けクラウドコンピューティングの企業世界中のあらゆる規模の企業約10 万社以上 のお客様にご利用いただいております。
Excel等で顧客やビジネスの情報を管理されていた多くの中堅中小企業が、Salesforceの活用によって社内での効果的な情報共有、売上や業務効率、顧客満足度のアップ、そしてビジネスの拡大を実現しています。
Salesforceはスピードが必要とされる中堅中小企業のビジネスの要件の変化にも柔軟に対応できる高いカスタマイズ性を備えており、自社のニーズに合ったシステムを、専門的なITの知識がなくても簡単に構築できます。

本件に関するお問い合わせは、ITコーディネータ協会　「基幹業務部」 まで
 

a1. ITC実務への取組み
～「ITコーディネータ実務ガイド」をベースに、
実務活動を学ぶ～

b2. 従業員一体による基幹システム再構築で、経営体質を変革
～ITC修練10年の講師といっしょに中小企業ワールドを疑似体験～
（従業員一体化事例）
 

b4. 新しいビジネスモデルで「稲盛経営者賞受賞」
～驚異の再来率を達成したサービス業～
（クラウド事例）

c6. 提案型営業のためのITC事例研究、知財＆IT活用によるビジネスモデル変革?モノ売りからコト売りへ、ビジネスモデルキャンバスを使って検証する～

地方の農業資材販売企業が、経営危機をきっかけに、特許とITを利活用し、大胆なビジネスモデル変革を実践し成果をあげている事例を取り上げ、ITCとしてどのように課題解決を提案し支援したのか、「ビジネスモデルキャンバス」を使用し、変革成功のカギを検証する。

〔日時〕2012/09/30(日)　6月1日より受付を開始いたします。
〔参照〕（金沢）石川県地場産業振興センター
〔定員〕３０名

http://www.ishijiba.or.jp/access/index.htm

■事前提出シート：

　（doc：36KB）

〔日時〕2012/09/08(土)　6月1日（金）より受付を開始いたします。
〔参照〕（札幌）道特会館（6F：中会議室）
〔定員〕３０名

http://www.doutokukaikan.com/access/index.html

■事前提出シート：

　（doc：36KB）

〔参照〕（富山）富山県民会館（508号室）
〔定員〕３０名

http://kenminkaikan.com/accessmap/map.htm

■事前提出シート：

　（doc：36KB）

博多バスターミナル【9F：第5ホール】
〔定員〕３６名

http://www.f-kc.jp/index.php?option=com_content&task=view&id=87&Itemid=56

■事前提出シート：

　（doc：36KB）

仙台青葉カルチャーセンター【4F：405会議室】
〔定員〕３０名

http://www.culture.gr.jp/sendaiaoba/index.htm

■事前提出シート：

　（doc：36KB）

  2011年12月14日

ＩＴコーディネータ協会

ＩＴＣプロセスガイドライン（ＰＧＬ）を5年振りに改定し、Ver.2.0として2011年8月31日に協会ホ－ムページに公開したところです。このＰＧＬ改定の意義や改定のポイントを理解いただくため、以下の要領でｅラーニングにて普及研修を実施します。

ＰＧＬ Ver1.1で学習された方は、ＰＧＬ Ver.2.0をお読みになる前に、当研修を受講されることをお勧めします。
なお、ＰＧＬ Ver.2.0のＩＴＣ試験、ケース研修への適用は、2012年度からとなります。
ＩＴＣ資格を目指す方は、ご注意ください。

　　■研修の受講サイト

　　　　「新ITCプロセスガイドライン普及研修」の受講・アンケート・Q&Aページはこちら
　　　
　　　　協会トップページ右欄にあるバナー「新ＩＴＣプロセスガイドライン普及研修」からも、入れます。

　　■普及研修についてのご説明

1. 研修の目的
   

   
   新ＰＧＬではＩＴ経営の定義、ＩＴＣの役割の明確化および経営者の思いを共有し、ＩＴＣのビジネス実践につなげる「ＩＴ経営認識プロセス」の組み込みなど、新しい概念に基づく改訂が行なわれています。

   ＩＴＣの皆様には、改訂趣旨をご理解いただき、今後の活動基盤として活用いただくことを期待しています。
    

2. 研修の方法
   
   すべてのＩＴＣに受講機会が得られるよう、協会主催研修の一環として、Webでのｅラーニングで実施します。
    
3.  研修期間
   
   2011年12月14日～2012年3月31日
   ただし、2012年度以降も継続して受講できるようにします。
   
    
4. 研修プログラム
   
   

   第1部 ＩＴＣプロセスガイドライン改定の趣旨とポイント

   30分　 ＩＴ経営研究所事務局　 前田　信太郎
    

   第2部 ＩＴ経営認識プロセスの趣旨とポイント

   60分　 ＰＧＬ改定ＷＧ主査　 高梨　智弘
   
   
   
    

5. （参考）　ＰＧＬ改定ＷＧメンバー
   
   

   高梨　智弘	日本総合研究所
   平　春雄	富士通
   山本　米孝	日本ＩＢＭ
   国近　昌裕	野村総合研究所
   前田　信太郎	ＩＴコーディネータ協会ＩＴ経営研究所





6. ポイント付与
   
   受講後、研修修了アンケートを提出したＩＴＣには、協会が1ポイント（通信教育8時間分）を付与します。
   何度受講されても構いませんが、ポイント数は加算されません。
   
    
7. 受講料
   
   無償
   
    
8. 質疑応答
   
   ＰＧＬの内容に関するＱ＆Ａを、研修受講サイトに掲載しています。
   新たな質問がある場合は、協会ＳＮＳ「知のネットワーク」の「ＰＧＬフォーラム」に投稿してください。
   適宜、研修受講サイトで回答します。
   
    
9. ＰＧＬに関しての意見交換の場
   
   ＰＧＬ Ver.2.0に対する意見交換と、Ver.2.0に続く次期バージョンの改定に向けての意見交換が出来る場を、協会ＳＮＳ「知のネットワーク」の「ＰＧＬフォーラム」に用意しています。
   皆様の意見交換を通じて、ＰＧＬをより良いものにしていきたいと思いますので、積極的な投稿をお待ちしています。
    
10. 届出組織等での普及の考え方
    
    届出組織などで、質疑応答のできる形での研修開催を希望する場合、交通費等のご負担を（外部講師を希望する場合、講師料も）お願い致します。
    
     
11. お問合せ先
    
    当研修に関するお問い合わせは、協会ホームページ「お問い合せ」の「主催セミナー(新PGL)」宛にお願いします。
    
    
    
     

以上

2011年12月14日

ＩＴコーディネータ協会

当ページは、新ＩＴＣプロセスガイドライン（ＰＧＬ）普及研修の受講、受講修了アンケートの実施、およびＰＧＬに関するＱ＆Ａのページです。

新ＰＧＬではＩＴ経営の定義、ＩＴＣの役割の明確化および経営者の思いを共有し、ＩＴＣのビジネス実践につなげる「ＩＴ経営認識プロセス」の
組み込みなど、新しい概念に基づく改訂が行なわれています。
ＩＴＣの皆様には、改訂趣旨をご理解いただき、今後の活動基盤として活用いただくことを期待しています。

すべてのＩＴＣに受講機会が得られるよう、協会主催研修の一環として、Webでのｅラーニングで実施します。

２．研修の受講方法

当研修プログラムは２部構成となっています。

当研修はｅラーニングとして実施します。
ＩＴＣ以外の方も受講することができます。
受講料は必要ありません。
 

■受講環境	動画・音声をストリーミングで視聴しながら受講します。
	ＰＤＦ教材をダウンロードし、プリントすることができます。
	ブラウザは、Internet Explorerの最新バージョンでご覧になることを推奨します。
■操作方法	操作方法はこちらのPDFをご覧ください。（274KB）
	動画・音声をダウンロード（保存）することはできません。
	資料の一覧画面をクリックすることで、指定ページへジャンプできます。
	動画・音声を早送りすることが可能です。
■ポイント	受講後アンケートに回答いただいたＩＴＣには、１ポイント（通信教育4時間分、2012年度より）が付与されます。
	何度受講されても構いませんが、ポイント数は加算されません。

■研修プログラム
 

第1部 「ＩＴＣプロセスガイドライン改定の趣旨とポイント」

30分　 ＩＴ経営研究所事務局　 前田　信太郎

第2部 「ＩＴ経営認識プロセスの趣旨とポイント」

60分　 ＰＧＬ改定ＷＧ主査　 高梨　智弘

 ■（参考） ＰＧＬ改定ＷＧメンバー

３．研修の受講修了アンケート

　
　アンケートの受付は終了しました。


 

全国いつでもどこでも受講できるようにするため、ｅラーニングでの普及研修を基本としています。

 しかし、届出組織などで、質疑応答できる形での研修開催を希望される場合、交通費等のご負担をお願いしています。
ＰＧＬ開発に関わられた事務局員以外の外部講師を希望されるする場合は、講師料のご負担もお願い致します。

 ｅラーニングは受講されていることを前提に、踏み込んだ内容で解説を行います。

講演時間に90分、質疑応答にさらに15分程度確保願います。

５．ＰＧＬ Ver.2.0のＱ＆Ａ

■これまでに寄せられた質問にお答えします。 

1.  「ＩＴ経営の成熟度」を設定しているが、「経営の成熟度」、「ＩＴ化の成熟度」と何が違うのか。
   
   （Ａ）成熟度には４レベルあって、「経営の成熟度」＞「ＩＴ経営の成熟度」＞「ＩＴ化の成熟度」＞「ＩＴ環境の成熟度」として、定義している。
   （ＰＧＬのP.7参照）
   
   経営の課題は、ＩＴ化以前の問題であるし、ＩＴを全く使わない経営もある得るため、「経営の成熟度」を最も高いレベルに据えた。
   しかし、ＩＴ経営認識プロセスにおいては、経営とＩＴ化は今や不可分なものであり、経営者がＩＴ経営への認識を高めてもらう意図も含め、
   「ＩＴ経営の成熟度」を使用することとした。
   
   経営戦略策定段階では、ＩＴ化以前の経営そのものの成熟度を今一度見極める必要がある。そのため、ＩＴ経営の成熟度はあえて使わず、
   まずＩＴのことは考えずに戦略を策定し、戦略展開の中でＩＴ領域戦略課題が抽出された後で、すなわちＩＴ戦略策定フェーズ以降で
   ＩＴ化の成熟度評価を、旧ＰＧＬどおり使用することとしている。
   なお、ＩＴ環境の成熟度は、ＰＧＬのP.7に記載されているだけで、各フェーズの中では記載がない。
   
    
2. 「ＩＴ経営の成熟度」の評価軸と、「ＩＴ化の成熟度」の評価軸に、ＩＴサービス（利）活用、ＩＴ環境が共にあるが？
   
   （Ａ）「ＩＴ経営の成熟度」での評価レベルは、「ＩＴ化の成熟度」に比べ、より経営に近い視点で評価するときに使用することを想定しているが、
   検討の結果、ＩＴサービス（利）活用、ＩＴ環境の評価は同じであるとした。
   将来、ＩＴ経営の成熟度とＩＴ化の成熟度を合体できるかの議論はしていきたい。
   
    
3. 是正認識フェーズは、活動のモニタリング＆コントロールと考えてよいか。
   
   （Ａ）ＩＴＣ制度が始まった初期のＩＴＣプロセス図に「活動のモニタリング＆コントロール」と「結果のモニタリング＆コントロール」が記載してあった。
   「活動」は、経営戦略～ＩＴサービス活用フェーズ途中を示し、「結果」は経営戦略実行の結果を示していた。
   旧ＰＧＬでも、モニタリング＆コントロールは全てのプロセス（フェーズ、アクティビティ、タスク）内部でモニタリング＆コントロールを行う、としてきた。
   
   これに対し、今回新たに追加された是正認識フェーズは、経営戦略で決められたプロセス（プロセス改革プロジェクトとＩＴ化実行プロジェクトの両方）の
   モニタリング＆コントロールを、それぞれのプロジェクト内部の業務レベルで行うのではなく、経営レベルで行うモニタリング＆コントロールとして位置付けている。
   
    
4. 研修資料第１部の「4.経営戦略達成度評価の組み込み」の図（資料p.8）は分かりやすい。ＰＧＬのＩＴ経営プロセスモデル図を、この絵に差し替えた方が理解できるのではないか。
   
   （Ａ）次回改定での検討課題としたい。
   現ＰＧＬでは、経営戦略達成度評価アクティビティは、経営戦略フェーズに記載され、ＩＴ経営達成度評価アクティビティは、ＩＴ戦略策定フェーズではなく、
   ＩＴサービス活用フェーズに記載されていることに注意していただきたい。
   
    
5. 研修資料第2部の「問題・課題解決力とは？」（資料p.13）での３Ａの説明は分かりやすいが、ＰＧＬには記載がない。
   
   
   （Ａ）次回改定での検討課題としたい。

◆お問合せ先
この研修に関するお問い合わせは、協会ホームページ「お問い合せ」の「主催セミナー」宛にお願いします。
 

以上